今回、私が執筆させて頂きました雑誌は、“経営支援実務の専門誌：：ターンアラウンドマネージャー”の２００９年１月号です。
１２月１日から発売されています。
中小企業の事業再生を考える場合、競争力の維持・向上の観点からは財務・人事リストラに限界がきており、本質的な再生という意味でも『売上向上』を実現することが欠かせなくなってきています。
そこで、資金がない中、少ない投資で実現できると着目できる経営手法が、異業種・同業種間のコラボレーション（アライアンス・コラボレーション）です。

今回の記事では、経営不振（再生）段階を脱却するために持つべきコラボレーションの着目点について詳しく解説しています。
私が自ら体験した事例をもとに、他社とのコラボレーションによりどのように、売上拡大を図ったか体系的に整理して記事を作成しました。

現在、売上向上の課題に直面されている、ベンチャー・中小企業の社長の方に、是非、読んで頂きたい記事です。
“経営支援実務の専門誌：：ターンアラウンドマネージャー”は、銀行研修社から発行されている、日本で唯一の事業再生プロの専門誌です。
銀行研修社のWebサイトは、http://www.ginken.jp/　です。

2009年１月号の内容は、銀行研修社の下記Webサイトに記載されています。http://www.ginken.jp/products/detail.php?product_id=185
また、コラボレーション・アライアンスの経営手法ご関心のある方にも是非読んで頂きたい記事です。

購入は、上記銀行研修社のWebサイトや、AmazonのWebサイトからも可能です。
→　ターンアラウンドマネージャー 2009年 01月号 [雑誌]

２００８年５月２０日から４回にわたって、ドリームゲートと「ビジネス情報サイト『海』Ｂｉｚｏｃｅａｎ」のコラボレーション企画である、“ドリームゲートアドバイザー書式ガイド ”の第一弾として、私が執筆しました記事が、『海』ＢｉｚｏｃｅａｎのＷｅｂサイトに掲載されました。

起業や入社して２、３年のビジネスパーソンの方はもちろんですが、

　「今さら、議事録のとり方なんて聞けない・・・」
　「効果的な企画書の書き方を知りたい！」
　
なんていうビジネスパーソン歴○年！という方もご活用頂けます！

■第１回：ビジネスマン必見！戦略的・実践的な議事録作成活用のポイント

■第２回：会議は開催前から始まっている！戦略的会議開催通知の発行と活用

■第３回：社内会議議事録の書き方と活用ポイント！

■第４回：社外会議議事録の書き方と活用ポイント！

会社の規模に関係なく、どの仕事も社内・社外の人たちとの共同プロジェクトやチームを組んで行う仕事や業務が多いと思います。

この様なプロジェクトやチームワークを上手く運営する方法の一つに、何時も行っている会議の開催・議事進行の進め方を工夫し、会議結果の議事録作成・活用を有効に活用する方法があります。

上記４回の記事では、それらのポイントについてステップを踏んで判りやすく書いてあります。

会議開催・運営、議事録の作成などについて実践的な方法・ポイントを身につけたい方にはうってつけの記事だと思います。

是非ご活用下さい。

◆発行会社：宣伝会議　
◆誌名：広報・ＩＲの専門雑誌「ＰＲＩＲ（プリール）」２００８年６月号
（５月１日発売）

特集記事「特集１：事業撤退をマイナス情報にしない！引き際の広報」　で掲載されました記事；（タイトル名）“引き際の広報その流儀”の中で“ｃａｓｅ．２　大手機器メーカーで事業撤退を経験　カギは、情報管理の徹底”にインタービュー記事が掲載されています。

今回、ＰＲＩＲに掲載されました記事内容は、私が今までブログや公園で述べたことが極めて簡潔且つ明瞭に書かれております。

いわゆる、“集中と選択”は、各企業が限られた経営資源を有効に活用して経営力を強化するための重要な経営戦略の一つとして行われています。

この“選択の部分”の手法の一つが、“戦略的事業撤退”です。

企業経営者・企業幹部や経営企画・管理担当者の方に是非この特集記事を読んで頂きたいと思います。

私のインタービュー記事を含めた　ＰＲＩＲ　６月号の特集記事「特集1：事業撤退をマイナス情報にしない！引き際の広報」が大変示唆に富む内容になっています。

ＰＲＩＲ　６月号の内容は、下記Ｗｅｂサイトでご覧いただけます。http://www.sendenkaigi.com/hanbai/magazine/prir/index_0806.html

勿論詳細な記事内容は、上記Ｗｅｂサイトには書かれていませんので、この月刊誌を書店で購入されるか、下記、Ｗｅｂサイトからオンラインショッピングされますようお願い致します。http://www.sendenkaigi.com/hanbai/magazine/prir/list.html

内閣府認証　特定非営利活動法人日本経営士協会
理事長　　今井　信行
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石油ショックやブラックマンデー、世界大恐慌よりさらに厳しく１００年に一度と言われる今日の経営環境下では、まさに経営者受難の時代と言っても過言ではないでしょう。このような時代に経営の舵取りを一つ誤っただけで、世界を代表するようなアメリカの超大企業ですら資金繰り難に陥るほどです。

かつては、ワンマン社長礼賛の時代もありましたが、上記の経営者たちが陥ったのは「独善」という落とし穴からです。経営が順風満帆で行えている時に、経営者は、得てして自信過剰になりがちです。周りが何を言っても聞く耳を持ちません。

中には「俺は社員に耳を傾けている」と思い込んでいる経営者がいますが、このタイプはもっと怖いのです。なぜなら「自信過剰」から、耳を傾けている「つもり」になっているのです。「つもり」は、入ってきた情報が自分の都合のよい内容しか入れず、必要な情報が欠落したり、事実を曲解させて自分の都合のよいように解釈させたりしてしまうのです。

「経営者は、孤独である。だから、社長室に閉じこもって一人で考え、自分が道を切り開いていかなければならない。」というのも一見正しいようですが、これも落とし穴です。現場が問題を語ってくれ、その解決策を示してくれているのに、「つもり」が、自分の判断を狂わせていることに気がついてないのです。人の意見も聞いたつもりになっているので、ますます自信を持って判断し、行動してしまうのです。

一見すると一定の流れに沿って時間が経過しているように見える今日ですが、実は「乱流時代」なのです。乱流時代には考慮すべき要因が複雑に絡んでいるので、自分の判断が正しいのかどうか、その判断で進んでよいのかどうか、迷うことが多くなります。上述のようなこともあるので、「経営者に気づきを与えてくれる外部スタッフ」が、これからの時代不可欠です。

では、そのような時に経営者が必要する外部スタッフは、どこで見つけたらよいのでしょうか。

いろいろな業界の、いろいろな企業で、いろいろな場面を体験している人、そのような先生方が集まっているのが、日本で最初に設立されたコンサルタント団体である内閣府認証特定非営利活動法人・日本経営士協会なのです。この協会は、昭和２８年に日本公認会計士協会様と設立母体を同じくしてできた団体です。今日では「士業の異業種交流会」といわれるほど、いろいろな分野の多彩な先生方が集まっています。

幸い、日本第二の大都市だけあって、横浜には有能で多彩な当協会の会員が多数います。困ったときには横浜経営支援センターにご一報ください。あなた様が期待している答えが見つかるはずです。場合によれば、日本全国の先生方にも門戸が開かれているので、一人の先生の意見だけではなく、セカンドオピニオンを聴くこともできるので、正しい意思決定をする一助となるでしょう。それにより間違った方向に進むことも少なくなり、またたとえそちらの方向に進みかけても早期発見と早期手当が可能となります。

今日のような乱流時代には、経営がおかしくなると雪だるまが急坂を転げ落ちるように、加速しながら落ちていきます。問題が深刻にならないうちにお気軽にご相談ください。

皆様の会社のますますのご発展をお祈りいたします。

日本経営士協会　横浜経営支援センター
センタ－長　　藤原　久子
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日本経営士協会では、現在の活動拠点に加えて、より地元に密着した経営支援活動を行うために、このたび、横浜に“横浜経営支援センター”を開設いたしました。

現在、この経営支援センターには、経営士の資格を持つ専門分野が異なる経験豊富な４人の経営コンサルタントが所属しています。

私共は、高い志、豊富な知識、果断な勇気と責任感等、人間的魅力をもって、積極的に地域密着に徹した支援活動を通じて地元企業の育成発展に貢献することを理念としております。

もし、あなたが起業をし、幾多の困難や、経営理念を崩さず成長を継続できる企業となるためには、どの様に考え業務進捗をすべきでしょうか？
当初は何事にも戸惑いがあったりします。また、あなたの意欲や能力・経験がすぐに活かせる状況にありますでしょうか？
事業計画・経営計画の作成、広告宣伝・営業・集客、経理・財務、資金の確保・融資など、起業し、企業を維持・発展させていくためには、考え、行動しなければならないことがあります。

そのような課題や問題に直面しているベンチャーや中小企業経営者の方々に、私共経営士が、経営に関する相談・診断・指導・企画等のコンサルティングを行い、基本理念を維持し、進歩を促す為のヒントや持続的事業発展に向けてお手伝いします。

何時でも私共にご質問やお問い合わせください。

起業を目指している方は、事業の将来を見据えて自らの経験強みを活かすチャンスであります。
同時に、起こした企業の業績をあらゆる角度から分析判断し、計画・実行する事によって、成果があらわれ、企業の持続的発展が可能になります。

横浜経営支援センターでは、起業時の熱い思いを実現していただくために相応しいメニューで創業支援セミナーをご用意致しました。
是非、自分の仕事に誇りをもち、常に一歩上を目指す企業人になるために、本質を学ぶ事から創めてみませんか。

私共があなたの創業をご支援いたします。

日本経営士協会　横浜経営支援センターの開設にあたりWebサイトを公開いたしました。

■関連情報
>>　横浜経営支援センターの開設にあたって
>>　横浜経営支援センターについて

主催：日本経営士協会　横浜経営支援センター

■ 概　要

本セミナーでは、事業計画書の見方、書き方などの実践的なポイントを各項目別にわかり易くお伝えします。

セミナー後半は、個別の質問にお答えするＱ＆Ａコーナーで、実際に事業計画書を作成する際のヒントを提供します。

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